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生命保険のかしこい選び方

HOME医療制度高額療養費の申請と計算方法

高額療養費の申請と計算方法

高額医療費の還付について教えてください。

事故や病気などによる入院のリスクは、誰にでも起こりうるものです。JH186_72A.jpg
「まさか自分が」と思いこみ、何の予備知識もない人に限って、
いざと言う時にオロオロしてしまいます。

例えばこの「高額療養費(医療費)の還付」についても、
同じことが言えるのではないでしょうか。

医療費の保障については、健康保険や国民健康保険などの
「公的医療保険」がいちばんの味方だと言うことは、ご存知だと思います。

一般的に、「総額医療費」7割をこの公的保険が負担し、残りの3割が本人の自己負担となります(収入や年齢による違いはありますが)。

しかし、「自己負担3割」と言っても、長期入院などにより月の医療費が総額100万円になった場合、自己負担額は30万円となってしまいます。これは、簡単に出せる金額ではありません。

そこで登場するのが、「高額療養費の還付」なのです。「医療費の自己負担限度額(月額)は決まっている」ということをご存知ですか。

例えば70歳未満、収入が「一般」の部類に入る方なら、次の様な式で計算して行きます。

自己負担限度額(月額)=80,100円+(総額医療費-267,000円)×1%
この式を先ほどの例に当てはめると、自己負担額は87,430円になります。

30万円もの金額を、払わなくても良いのです。

この「高額療養費の還付」を受けるには、手続きが必要となり、2つの方法があります。

1. 「予め公的保険へ申請書を提出しておく」という方法。
交付された認定証を病院の窓口で提示すれば、医療費の請求が限度額を超えることは
ありません。

2.「後で公的保険へ請求する」という方法。
いったん病院窓口で3割の自己負担分を支払い、後から公的保険へ還付請求する、という
ものです。

こういった「安全ネット」の存在を知らないと、無駄に不安な思いをしたり、その為に、余計な保険に加入してしまいがちです。ですので、「もしもの時の必要保障額」と現在加入中の医療保険、がん保険、入院特約の内容を比較検討することが、非常に重要です。

専門家であるファイナンシャルプランナーに相談してきちんとした内容をまず認識することをお勧めいたします。無料相談で確かめてください。

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